育休に入る前、私がいちばん怖かったのは「お金のこと」でした。毎月の手取りがどれくらいになるのか、家計は大丈夫なのか——正直、制度をきちんと理解するまでは不安で夜も眠れないくらいでした。
この記事では、育休中にもらえるお金の仕組みをおさらいしたうえで、月収別の手取りシミュレーション表をわかりやすくまとめました。「うちの場合、実際いくらになるの？」がこれ一本でわかります。
育休中にもらえるお金って何がある？
① 育児休業給付金（雇用保険）
育休中のメインの収入がこれです。雇用保険から支給されるため、会社員・パート・派遣社員など雇用保険に入っていれば対象になります。
- 育休開始〜6ヶ月：月収の67%が支給
- 育休7ヶ月以降：月収の50%が支給
さらに育休中は社会保険料（健康保険・厚生年金）が免除されます。これが意外と大きくて、実質の手取りはぐっと上がります。
② 出生後休業支援給付金（2025年4月〜）
2025年4月から新しく始まった給付金です。パパとママの両方が14日以上育休を取ると、育休開始から28日間に限り、給付率が+13%追加されます。
既存の67%と合計すると80%になり、さらに社会保険料免除分を加えると実質ほぼ手取り10割に近くなるという仕組みです。詳しくはこちらの記事もあわせてご覧ください。
月収別 手取りシミュレーション
「うちの場合はいくら？」がひと目でわかる早見表です。育休開始から6ヶ月以内の数字です（社会保険料は月収の約15%で計算、住民税は翌年請求のため除外）。
ママのみ育休の場合（給付率67%）
両親ともに14日以上育休を取る場合（給付率80%）
※上記はあくまで目安です。実際の給付額は「育休前6ヶ月の平均賃金」をもとに計算されます。正確な金額はハローワークや会社の担当窓口にご確認ください。
育休中の家計、私はこうして乗り越えた
不安の正体は「数字が見えていないこと」だったと、今なら思います。シミュレーションして「月20万円くらいはある」とわかってから、気持ちがたいぶん楽になりました。
育休前にやってよかったことを3つ挙げるとすれば——
- 固定費の見直し：サブスクや保険を棚卸し。月1〜2万円は浮きました
- 給付のスケジュールを把握する：育児休業給付金は約2ヶ月ごとにまとめて振り込まれます。月割りで管理するのがおすすめです
- 住民税の請求を想定しておく：育休中も前年分の住民税は請求されます。会社から一括徴収される場合もあるので事前に確認を
まとめ
育休中のお金について、ポイントをおさらいします。
- 育休開始〜6ヶ月は月収の67%が給付される（雇用保険）
- 社会保険料が免除されるため、実質の手取りは80%前後になることが多い
- 2025年4月〜の新制度：両親ともに14日以上育休を取ると+13%加算され、実質ほぼ10割に
制度は年々アップデートされています。最新情報はハローワークや厚生労働省の公式サイトも合わせてご確認ください。
