妊娠がわかった瞬間から、制度の名前がどんどん増えていきました。出産手当金、出産育児一時金、育児休業給付金、出生後休業支援給付金……正直、頭がパンクしそうでした。
この記事では、妊娠から育休復帰まで、時系列順にもらえるお金を全部まとめました。「今の自分はどの給付が対象？」がひと目でわかるチェックリスト表もつけています。
妊娠中にもらえるお金
① 妊婦健診の補助券（自治体から）
妊娠が確定したら、住んでいる自治体から妊婦健診補助券が交付されます。14回分が一般的で、金額は自治体によって異なりますが、実質ほぼ無料〜数千円で受診できることが多いです。まず母子手帳をもらいに行くと同時に確認しましょう。
② 出産手当金（産休中）
会社員・パートなど健康保険に加入している人が産休を取ると、健康保険から「出産手当金」が支給されます。
- 支給期間：産前42日＋産後56日（合計98日）
- 金額：標準報酬日額の3分の2
月収30万円なら、産休中の合計で約60万円前後になります。意外と大きな金額なので、忘れずに申請を。
出産時にもらえるお金
③ 出産育児一時金（50万円）
出産した全ての人が対象で、1児につき50万円が支給されます（産科医療補償制度加入の病院）。「直接支払制度」を使えば、窓口での支払いが自動的に差し引かれます。超過分だけ自己負担、超えなかった分は後日還付されます。
育休中にもらえるお金
④ 育児休業給付金
育休中のメインの給付です。雇用保険から支給されます。
- 育休0〜6ヶ月：月収の67%
- 育休7ヶ月以降：月収の50%
さらに育休中は社会保険料（健康保険・厚生年金）が免除されるため、実質の手取りはおよそ80%前後になります。詳しくはこちらの月収別シミュレーション記事をどうぞ。
⑤ 出生後休業支援給付金（2025年4月〜）
パパとママの両方が14日以上育休を取ると、給付率が+13%上乗せされます（育休開始から28日間）。67%＋13%＝80%になり、社保免除と合わせると実質ほぼ10割相当に。詳しくはこちらの記事で解説しています。
⑥ 児童手当
2024年10月から制度が拡充。0歳〜高校生まで毎月支給されます（所得制限撤廃）。
- 0〜2歳：月1.5万円
- 3歳〜小学生：月1万円（第3子以降は1.5万円）
- 中学生：月1万円
- 高校生：月1万円（2024年10月〜追加）
時系列チェックリスト
「今の自分はどれが対象？」を確認するための一覧表です。
※自分で申請しないと受け取れないものがほとんどです。会社の担当窓口や自治体に早めに確認しておくと安心です。
まとめ
妊娠〜育休中に受け取れるお金は、合計するとかなりの金額になります。ただし自動でもらえるものはほぼなく、申請が必要なものばかりです。「知らなかった」で損しないよう、時期に合わせて一つずつ確認していきましょう。
- 産休中：出産手当金（健康保険）＋妊婦健診補助券（自治体）
- 出産時：出産育児一時金50万円（健康保険）
- 育休中：育休給付金67%＋社保免除＋出生後休業支援給付金（条件あり）
- 出産後ずっと：児童手当（0歳〜高校生）
それぞれの詳しい解説は、ブログ内の関連記事もあわせてご覧ください。
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